原発の恐ろしさを知り、直ちにストップを！
－ １国民として、１市民として私が今一番やらねばならないこと －
序章
3月1３日は、私にとって人生最高に眠れない夜だった。もちろん、大地震・大津波の悪夢のような光景のせいもある。しかし、私にとって、原発事故が最もショックだった。
3月11日の東日本大震災による津波で福島第1原発がメルトダウンで爆発し、東京に居られなくなったら、どうしようか？アメリカ・ラスベガス在住の弟を頼って、避難しようか。
でもそれは、爆発してからでは遅い。街はパニック状態になり、道路や空港は避難者でゴッタ返し、とても逃げられるものではない。
逃げるなら今だ。定年退職後の仕事は3月で一区切りつくし、有り金全部持って、外国暮らしを始めよう。でも待てよ。英語が少しくらいできるからといって、楽しい老後の生活が送れるとは限らない。むしろ、精神的には不自由な生活かもしれない。
そんな思いをする位なら、むしろ自宅でやり残したことをやり、死の灰入りコーヒーでも飲んで、静かに死んでいった方がましか。チェエルノブイリやスリーマイルの要避難半径３００キロには東京がスッポリ入ってしまう。狭い日本では逃げようがないのだ。
この稿は、私の遺書になるかもしれない。その時は、是非、全世界の人々に原子力発電所と高速増殖炉の即時停止を実行して欲しい、そして使用済み核燃料の更なる万全な管理を数万年かかってでもやり遂げて欲しい。宇宙の奇跡、地球の生物そして人類の絶滅を避けるために！
第1章 原発は人類を滅ぼす！？
一昔前は、原爆が世界を滅ぼすのではないかと考えられていた。しかし、昨今では原発が人類を滅ぼすのではないか、と考えられる。
もちろん、核戦争が起きれば人類はおしまいだが、それが余りに明確なので、どこかの凶暴な国でさえ核弾頭発射のボタンを押さない（幸いだ）。しかし、原発は国家の基本方針として「安全です」の強引な宣伝、「環境に優しい」「地球温暖化防止に役立つ」と本気で宣伝されている。うかつにも、私まで最後の理由はあるかな、と思わされてきた。
しかし、である。そのソフトなイメージが国民や市民の判断を狂わせてきた。
地球は、はじめの頃、生物の住めない状態だった。太陽からの強烈な放射能があり、放射能を遮蔽する大気もなかったのからである。二酸化炭素や酸素を適量に含む大気ができてから、生物が発生してきた。
現在事故を起こしている福島原発の1基がメルトダウン→爆発を起こしたらどうなるか？チェルノブイリ原発事故は１００万キロワットの1基が完全に吹っ飛んだが、福島は１号機が４６万キロワット、２～４号機が７８．４万キロワット、４基並んで同時に不具合が起きているから、１基が吹っ飛べば、残り３基も手がつけられなくなり、間もなく吹き飛び、おまけに５号機（７８，４万キロワット），６号機（１１０万キロワット）も制御不能になり、チェルノブイリの３～４倍の死の灰が周辺に降り積もることになる。こうなると、死の灰の恐怖は全世界に及び、人類存続の危機となる。
しかも、日本においては、今回のような１０００年に一度の大規模地震の後には、かなり大きな余震の連続、近くのプレートにも影響を及ぼして、直下型地震、火山活動の活発化を引き起こすということが、過去にかなりの確率で起きているという。そうなると、福島第２原発、女川原発、静岡の浜岡原発、東海村の第２原発、六カ所村の核燃料再処理施設なども危険となる。（地震国日本における原発の危険性については、「原子炉時限爆弾」広瀬隆著 参照）
死の灰の危険性は、ここで改めて書かなくとも、現在インターネット上や書籍にあふれている。しかし、それでも原発を即時にやめようという流れは強くないように見える。
全世界には既に５４０基の原発が稼働している。そして、各原発が少しずつ放射能を垂れ流している。既に、基本的に放射能の濃度は５０年前に比べ、かなり高くなっているのではないか。そういえば、日本では喫煙率が下がっているのに、肺がんの発がん率は上がっているという。
第２章 原発よりもさらに危険な核燃料再処理施設
もう一つ、使用済み核燃料の処理をどうするか、ということがある。この問題は、いまだに解決されていないのだ。解決されていない？そんなバカな？
これまで、ロケットで宇宙へ打ち上げる、どこまでも深い地底に埋める、南極の氷山に埋める、廃抗に埋める、深海に投棄する、原発を廃炉にするときに一緒にコンクリートで固める、等々あらゆる方法が検討されてきたが、いずれも危険性が指摘されて採用されていない。
解決法があるといえばあるのだが、それは何万年もの間（原子核分裂が終了するまで）、莫大なカネと電力を使って冷却水で冷やし続けるというものなのだ。
しかも、使用済みの核燃料を再処理してプルトニウムを取り出し、これを原子炉燃料に再利用するということも行われており、福島第１原発３号機でも運転中の燃料の３０パーセントに使われている（MOX燃料）。プルトニウムを取り出す施設が、核燃料再処理工場であり、日本にも青森県六カ所に建設中だ。
１９８０年４月、この再処理工場のモデルとされているフランスのシェルブール地方にあるラ・アーグ再処理工場では、大惨事一歩手前の事故が起こった。停電事故により非常用電源を含むすべての電源が使用不能になり、プルトニウム核爆発一歩手前でかろうじて臨時電源が確保できて事なきを得たという。プルトニウムは、人体に対する強烈な毒性もさることながら、四キログラム程度が塊になると自然に核爆発が起きるという。もし核爆発が起こったなら、連鎖爆発で施設周辺は完全に吹き飛び、半径一万キロの人間はその強烈な放射線によりほぼ即死するという。半径１万キロメートル？ということは、直径２万キロメートル。地球の１周は４万キロメートル。だから地球の半分でしかも主要な国はほぼ全部入っている。絶滅状態だ。六カ所村の再処理工場は、このラ・アーグ再処理工場（１７００トン・ウラン）よりも大きい（３０００トン・ウラン貯蔵）。
第３章 われわれに出来ることをやろう！
こんな危険な施設を、なぜ作るのか、については広瀬隆氏の著書「東京に原発を！」（そんなに原発が安全だというなら東京のど真ん中に原発を作るべきだ）を参照すれば納得できる。一握りの、金に目がくらんだ先進国（イギリス、アメリカ、フランス、日本その他）の金の亡者どもが、われわれ庶民の命と引き替えに原発建設を強行してきたことが！
例えば我が国には、電気事業法という電気やガスなどの公益会社を保護する法律があって、原子炉のプラント、ウランといった支出金に対してその８パーセントを事業報酬にしてよいという。１００円使えば８円、１０００円使えば８０円、金を湯水のごとく使えば使うほど、８パーセントの絶対金額はどんどん増えていく。利益が８パーセントを切りそうになれば、電気料金を値上げすればよい。電気事業は独占企業だから、電気を使いたければ、料金を払うしかない。そこで電力会社は、できるだけ金のかかるプラント（火力よりも３倍以上の金のかかる）原子力に投資する。１基５０００億円の原子炉ならその８パーセント４００億円が会社の利益となり、政治家は通常土建業界の慣習として３パーセントのリベートを受け取るというが、この計算でいけば１５０億円が懐に入るという。ロッキード事件の５億円どころではない。そして現地のボスたちへも、ここから金が流れる。
そして事故があったら、その原発を廃止すればよい、そして死んでしまった地方の人々にはわずかの補償金を払えばよい。どうせ放射能と人の死の因果関係は現在の科学力では証明できないのが現実なのだそうだ。出来るのは、疫学的証明（その原発事故があったのち、例えば白血病が増えた、等）のみ。
私は、実は１５年ほど前、この本を古本屋で見つけ、３分の１程読んだところで気分が悪くなって、そのまま放ってしまっていた。あまりにも生々しく、これからどうしてよいかわからないほど、混乱したからである。震災後読み直して、そこで予言されたとおりになった、と思った。そこには、今度はフランスと日本、特に地震国日本が危ない、と予言されていたのである。
原発は安全ではなかった。今回の東日本大震災によって、原発はひとたびクラッシュすると大変なことになり、人間の生存の基盤そのものを破壊するものだということを、誰の目にも明らかにした。原発は、直ちにストップすべきである。できれば全世界の原発を今すぐストップすべきである。そして、使用済み核燃料をできるだけ拡散して厳重に管理していく。これしか道は残されていない。
もう、原発を十分に管理すればよいという時代は過ぎ去った。管理できるような代物ではないということが、これまでの大事故で実証された。
われわれは、電気にあまりに頼りすぎた。電気を使いすぎた。原発に余りに無関心だった。自然を余りに甘く見すぎた。
有り余るほどの電気はいらない。火力発電と水力発電とソーラー発電で十分ではないか。
そして、聞くところによると、地球温暖化の原因がCO2（二酸化炭素）だということが全くの嘘だった、ことが最近になってわかったそうである。「二酸化炭素を出す火力発電より、二酸化炭素を出さない原発を」、ということは論拠を失った。むしろ、３分の２の熱量を海に捨てている原発の方が、ヒートアイランド（地球温暖化とは別次元の問題）の原因となっている。
原発ストップは、国や自治体に任せておいてはダメなのだ。われわれ国民・市民一人一人がみずから勉強し原発のことをもっともっとよく知って、一人一人が声を大にして、政治を動かしていくことが必要なのだ。いまこそ、国民主権を実行に移すときである（憲法前文）。そうでなければ、金儲けのための一部の人々によって、我々国民は殺される運命にあるのだ。
追記１ － 原発をなくしたら、停電になるか？
ここで、原発をなくしたら、電気が半分とか３分の２になってしまうのではないか、と心配する人がいるかも知れない。しかし、心配は無用なのだ。資源エネルギー庁の統計によると、原発は現在日本の全電力の２９パーセントを占めているが、これは電力会社が意図的に原発依存を印象づけるために火力発電の稼働率を５０パーセント前後に押さえているためである。
火力発電所の稼働率を１００パーセントにすると、例えば２００８年でいえば全国の火力発電所は１億７９４８万キロワットの能力があったが、これは同年の最大電力量１億７８９９万キロワットを上回る。このほか、水力発電（同年時点で４７９４万キロワット）を合わせると、楽にカバーできるのだ。（インターネット上では、 資源エネルギー庁 インフォメーション 統計情報・電力調査統計・調査の結果参照、単行本では、「エネルギー・経済統計要覧」日本エネルギー経済研究所 計量分析ユニット編参照）
そのほか、太陽光発電、地熱発電、燃料電池発電、風力発電等々あわせれば、余裕もいいところなのである。
もっとも、必要もない大量発電をすることはない。省エネルギーの態度は、地球環境によいことは事実だ。
追記２ ― CO2地球温暖化説の崩壊
もう一つ。火力発電等によって、電力が間に合うとしても、CO2が増えて、地球温暖化になり、困るのではないか？
これについては、最近重大な事実が判明した、と広瀬隆氏は「二酸化炭素温暖化説の崩壊」（集英社新書）で述べている。
二酸化炭素温暖化説の最強の根拠は、ホッケー・スティックと呼ばれるグラフで（グラフの形がホッケーのスティックに似ている）、過去６００年から１０００年の気温変動を示すグラフが２０世紀になってから急激に上昇しているものである。このグラフを、１９９８年４月２３日発刊のイギリスの科学誌「ネイチャー」に、いずれも気候学者であるマサチューセッツ大学のマイケル・マン、レイモンド・ブラッドレー、アリゾナ大学のマルコム・ヒューズが「過去６世紀にわたる地球規模の気温の傾向と気候強制」と題する論文に掲載し発表した。さらに１９９９年、これに４００年分のデータを加えて、過去１０００年分の気温変化として発表した。
このグラフは、二酸化炭素(CO2)が地球温暖化の原因である、との説を主張する、国連のノーベル平和賞受賞者「気候変動に関する政府間パネル」IPCC(Intergovernmental Panel on Climate Change)によって、恰好の「証拠」として採用され、国連の世界気象機関（WMO）から発表されて、一気に「２０世紀温暖化説」が世界のメディアを席巻し、２００１年１月のIPCC第３次報告書で六カ所に掲載され、「人為的CO2温暖化の決定的証拠」となり、最重要の論考として高い評価を与えられた。ところが実は、このグラフが、捏造されたものだったことが判明したのだ。
２００９年１１月１７日、イギリスのイーストアングリア大学にある気候研究ユニットClimate Reseach Unit 通称CRU）のサーバーから、交信メール１０７３件と、文書３８００点がアメリカの複数のブログサイトに流出し、世界中が驚愕する「気温データの捏造」という世紀のスキャンダルが発覚した（日本では北海道新聞を除き無報道に近いが、NHKはじめ日本の報道は何をやっているのか？いまだに、地球温暖化は当然の前提とされている場面が多すぎる）。
２０１０年２月には、１００年ぶりという記録的な大雪に見舞われたワシントンの議事堂前にエスキモーの雪の家が作られ、「アル・ゴアの新居」と書いた看板が立てられ、欧米のメディアは「灼熱のペテンが破綻する」（ワシントン・タイムズ）、「気候変動を論ずる学者グループは、今や全く支持されていない」（ウォールストリート・ジャーナル）、「気候の『同意』が崩壊」（ニューヨーク・ポスト）とIPCCが行ってきた悪質な気温データの捏造を次々と暴き出した。
CRUという機関は、単なるイギリスのグループではなく、気候変動の研究に従事する世界的な学者たちの司令塔であり、NASAのゴダート宇宙研究所と共に世界中のデータを集めて解析してきた。IPCCの司令塔CRUの所長フィル・ジョーンズが、ホッケー・スティック発表直後、前述のグラフ作成者３人に宛てたメール（１９９９年１１月１６日）によると、「私は、本物の気温に付け加えたマイケル・マンのトリックを完成したよ」と書き「うまくだました」とはしゃいでいる。問題メールの交信者２７人のうち実に１９人が、IPCC報告書「自然科学的根拠」分冊の執筆者と編集者であった。報告書の実質的な執筆者は数十人で、それをもとに、一握りの（２，３人）の米英のリーダー格が最終原稿を書き上げ、それを全世界が信じ込まされてきた。この親分が詐欺師だったのだ。
トリックは、大がかりだった。ニュージーランド気象庁は、過去１００年間の温度差を「調整した」結果平均０．７１度上昇したことになった。IPPCは「１００年間で地球は０．７度も気温が上昇した」と騒いできたのだ。地元の科学者たちがオリジナル・データを調べたところ、気温は上下に変動しているだけで、全く上昇していなかった。オーストラリアでは、「長期記録の４０％近くはヒートアイランド現象の起こっている大都市の温度」を採用していたことが発覚した。北欧では、IPPC報告書に使われた「実測値」が存在しない捏造データであることが明らかにされた。ロシアでは、「上昇した気温データだけ」が使われ、それを除く７５％の気温データが削除されていた。正しく全データを使うと、上下動だけで、気温上昇は起こっていなかった。
メールを書いた張本人フィル・ジョーンズは、CRU所長辞任に追い込まれ、ホッケースティック図は、２００７年末に出されたIPPCの最新の第４次評価報告書では削除された。当然である。
我が国でも、２００８年５月に日本地球惑星科学連合（地球に関する科学者共同体の４８の学会が共催する日本国内最大の学会）で『地球温暖化の真相』と題するシンポジウムが開催された。地球科学者、物理学者、天文学者たちの大多数が「CO2温暖化説を信じない」という議論を展開した。IPPCの考えと同じ人は、１割ほどしかいなかった。むしろ、多くの学者は、ここ１０年の気温の寒冷化から寒冷化による被害が切迫してきているのではないか、という危惧を抱いている。
追記３ －ヒートアイランドの緩和策
そうはいっても、東京などでは実感として、熱帯夜の連続でへきえきする。これは、温暖化のせいではないのか？温暖化というのは、地球全体が暖かくなっているか、という問題であり、ヒートアイランド現象というのは、局所的な都市型の過熱現象をいう。東京を中心とする首都圏や大阪を中心とする関西圏などの熱帯夜はこのヒートアイランド現象とみるのが妥当である。
１９８０年頃から大都市（東京都内だけで自動車７００万台、クーラー９００万台もあるという）を中心に、急速にヒートアイランド現象がおこってきた。これは事実である。逆に、人口が少ない地域（北海道の寿都、大島、八丈島、潮岬、足摺、室戸岬など）はみな気温が下がっている。アメリカでも、ここ１００年間、田舎では全く気温上昇傾向は見られない。１００年間で東京は３．０℃、名古屋では２．６℃上昇したが、日本全体の平均は１．０℃である。東京や名古屋の数字を加えて平均を１，０℃に下げるためには、それより大幅に低いマイナスの地域がなければならないはずだ。
また、ヒートアイランド現象は、真夏の暑さに限られるわけではなく、むしろ夏よりも冬が顕著である。気象庁のデータ（１９３６年～２００７年）によると、月平均の気温上昇率は、夏より、冬の方が高い。夏の気温上昇に騒ぐのは湿度の高い日本ではつらいからであり、冬の気温上昇に騒がないのは、気温が暖かくなると楽だからである。
大都市だけではない。日本を加熱する主要なものに原発がある。日本の原発には、沸騰水型と加圧水型があるが、原子炉から出た熱は高温の水蒸気を作って、これで発電機のタービンを回し、発電するということでは同じ原理である。このとき、熱エネルギー→運動エネルギー→電気エネルギーへと変換が行われるので、原子炉で生まれた熱エネルギーの３分の１しか電気にならない。このあと、水蒸気に残った３分の２の熱を海に捨てているのである。つまり海水で水蒸気を冷やして水に戻し、原子炉に送り返している。
原発の即時停止は、ヒートアイランド現象の緩和にも大いに役立つのである。
by tetoris
ただちに全原発を止めるべき！